沢登り大好き証券マンのレポート

 

 

 

■棒の折山

JR青梅線川井駅から棒の折山を経由して,有間ダムに下るコースを歩いてきました。1000m弱の低山ですが山頂には5cm位の雪が付いていました。有間ダムへ下る山道の前半は霜柱や雪が解けたものが凍てついており、そこそこ緊張しながら下りました。後半は部分的に簡単な沢を下りますが、山靴のフリクションが悪く、沢靴のありがたさを思い知らされました。

■EV

脱炭素は世界的な課題ですが、欧州では2050年にEUの温暖化ガス排出量をゼロにするという目標に沿うため、2035年に発売できる新車は排出ガスゼロ車のみとする規制を提案しました。文面を解釈すれば、対象となるのは電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)のみ。ガソリン車やディーゼル車だけでなく、実質的にエンジンを搭載したハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)の販売も禁じることとなります。自動車メーカー関係者は「予想していたシナリオの最も厳しいものになった」と話しています。そこで今回は以下のEV関連銘柄に注目してみました。

なお株価、PER、PBRは12月24日引け値でクイックから、チャートはブルームバーグからの出典です。

 

■6594 日本電産 東証1部

株価 13550    PER 53.5    PBR 6.88

モーターで世界大手の企業です。精密小型モーターから産業用など中大型にシフト、電気自動車(EV)向けなど車載用を主柱に育成中です。精密小型モーターは用途拡大が続き、産業・家電向けは大幅に伸びています。EV用駆動モーターは開発計画前倒しなど顧客要望に応えています。EV用駆動モーターとギアを組み合わせた「イーアクスル」の2025年までの販売台数を350万台に引き上げました。某経済研究所では「将来的にはEVモーター拡大戦略が業績の大幅な伸びにつながる」とみています。

同社は8月に傘下に収めた三菱重工工作機械(現日本電産マシンツール)に続き、11月18日に大正4年(1915年)生まれで、創業106年目の中堅工作機械メーカーOKKの買収を決めました。日本電産が持つ買収企業の再生・成長力と、一層のM&A(合併・買収)力を駆使すれば、近い将来に工作機械業界の最大手であり、世界一でもあるDMG森精機の座を脅かす存在にまでのし上がる可能性も否定できません。

 

■6902 デンソー 東証1部

株価 9304    PER 21.2    PBR 1.76

トヨタ系の自動車部品会社で国内最大、世界でも2位の企業で技術力に定評があります。電気自動車(EV)に消極的とみられていたトヨタ自動車が12月14日、EVの世界販売目標を大幅に引き上げ、関係が深い同社も負け組になるリスクが後退したようです。同社は電池管理システムやバッテリーの電力をモーターの回転に変えるインバーターを手掛けており、世界シェアは35%と首位となっています。

インバーターはトヨタ以外の米国、中国のメーカーからの引き合いが強く、同社松井取締役は10月末に開いた機関投資家向け説明会で、26年3月期の見通しで年約800万台と掲げたインバーターの販売が1200万台弱まで増えそうだとしています。ある証券会社のストラテジストは「トヨタは大胆な計画を出してきた印象で、デンソーなど関連企業への収益の恩恵は大きそう。今後もEVに関するニュースが出てくる場合などに折に触れて物色されるだろう」としています。

 

■6996 ニチコン 東証1部

株価 1281    PER 18.6    PBR 0.99

アルミ電解コンデンサーを主な事業とし、フィルムコンデンサーも育成している企業です。同社は11月30日、2026年3月期に連結売上高を2000億円とする中期成長目標を発表しました。今期は1325億円を予想しており、電気自動車(EV)用のフィルムコンデンサーや蓄電システムの販売を伸ばし成長を加速する計画です。EVやハイブリッド車(HV)のバッテリーから供給される電気を安定させるフィルムコンデンサーは「販売機会がますます拡大しており、年率1.5倍の成長が続く」と同社吉田社長は見通しを示しました。

某大手証券会社は12月1日付で「アルミ電解コンデンサーは好調を継続、蓄電システムも成長性が高まる方向」との見方を示し投資判断を3段階で最上位の「オーバーウエート」で据え置きました。また同社は一つの電源設備で最大6台のEV を一度に充電できる急速充電機を開発しました。

 

■7203 トヨタ自動車 東証1部

株価 2096.5    PER 11.6    PBR 1.17

4輪では世界首位で、国内シェアは3割を超えています。日野、ダイハツを傘下に持ち、SUBARU、マツダ、スズキと提携しています。同社は14日、電気自動車(EV)の世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表しました。燃料電池車(FCV)と合わせ200万台としていた従来目標の8割増しと大幅に引き上げました。バッテリーを含めたEVへの4兆円規模の投資も明らかにしました。

具体的な戦略として豊田社長はEVを30年までに30車種とし、高級車の「レクサス」ブランドについては30年までに欧州、北米、中国で、35年に世界でEV比率を100%にするとも明らかにしました。30年までEVに振り向ける4兆円のうち、バッテリーへの投資額は2兆円とする計画です。「EVに後ろ向き」とさえ言われてきたトヨタが初めてEVのみの投資枠を公表、世界的な脱炭素の機運を受け、自動車市場がガソリン車からEVに移る流れが強まっており、トヨタも事業構造の転換を加速します。

 

■7259 アイシン 東証1部

株価 4370    PER 7.8    PBR 0.73

AT(自動変速機)では世界首位のトヨタ系部品大手です。国内外で新車需要が戻りAT販売980万台(11.4%増)。9~10月にトヨタ大規模減産でも下期挽回。11月18日に電動車向け部品の生産拡大に5年間で2,700億円を投資する計画を発表しました。同社は前日に初開催したESG(環境・社会・企業統治)説明会で、供給した部品を搭載する電気自動車などについて、2025年を目途に消費エネルギーのパフォーマンスを示しガソリン車の燃費に相当する「電費」を10%向上させる方針を示しました。

市場からは「カーボンニュートラル(温暖化ガス排出量実質ゼロ)への広範な取り組みが確認でき、好印象だった」との声が聞かれました。また「同社は内燃機関の印象が強いが、電動領域で成長シナリオと収益化の道筋が見えれば、株式市場からの評価につながる可能性があるとの声もあります。

 

どのような考え方で銘柄を選択しているのか、興味をお持ちの方にはお伝えいたします。また上記5銘柄のご質問以外にも、お持ちになっている銘柄のご相談などございましたら、下記までお気軽にお問い合わせください。

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※ 投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任で行っていただくようお願いいたします。


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