■猫ダルマ
３連休前の10日に３回目のコロナワクチン接種を受け、翌日はかなり酷い倦怠感と発熱で一日寝込んでしまいました。13日の日曜日は天気が崩れそうなので、12日軽く高尾を歩いてきました。小仏のバス停から歩き出し、滝行を行う沢沿いの急登を登ります。ほとんど人に会うことのない登山道ですが、この日は珍しく３人のハイカーを見かけました。その急登の終わりに待ち構えていたのが切り株に乗った雪ダルマならぬ『猫ダルマ』。あまりに上手にできていましたのでご覧ください。そのまま城山まで歩き、これもあまり人の入らない東北尾根を下り帰路につきました。写真は城山からの蝋梅と富士山です。
■利上げ７回⁈
米労働省が10日に発表した１月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比7.5％上昇と約40年ぶりの高水準を記録しました。15日発表の米卸売物価指数（PPI）も前月比1％上昇と市場予想の２倍の伸びとなりました。インフレ加速を受けて大手金融機関は今月に入って米連邦準備理事会（FRB）による利上げ回数の予測を引き上げ、引き締めへの警戒感が広がっています。米ゴールドマン・サックスは年内のFRBの利上げ回数を７回と従来の５回から上方修正しました。市場では金利上昇が個人消費を下振れさせ、景気悪化を招きかねない「オーバーキル」の懸念が高まっています。一方、中長期では景気の緩やかな拡大と企業の利益成長が続くとの見方は依然多いようです。「金融引き締めで景気が大きく冷え込む可能性はまだ低く、企業業績の見通しも変わっていない」との声もあります。
ここからは私見ですが、ウクライナ情勢やFRBの金融引き締めなど不安定な状況が続いていますが、金融引き締めについてはFRBの利上げ回数や資産売却など一定のコンセンサスが出来つつあるのではないでしょうか。ウクライナ情勢は両陣営からいろいろな情報が出てそのたびに右往左往する状況ですが、ロシアによる侵攻はないと自分は考えています。万一、侵攻があって日経平均が急落するようなことがあったら、買い場となる銘柄が多数出るのではないでしょうか。今回は米国などでインフレが加速していますので、資源関連銘柄中心に注目してみました。なお株価、PER、PBRは２月18日引け値でクイックから、チャートはブルームバーグからの出典です。
■1911 住友林業 東証1部
株価 2,280円 PER 5.2 PBR 0.91
別子銅山の植林事業が源流の企業で、木材建材卸、注文住宅、米豪など海外住宅が3本柱で、持ち分に熊谷組があります。同社が14日発表した2021年12月期の連結決算は、純利益が過去最高の871億円でした。決算期変更（前連結会計年度より決算期を３月31日から12月31日に変更、同社グループの決算期を統一しました）の影響で直接比較はできませんが、実質ベースで２倍以上となりました。海外での住宅・不動産事業は歴史的な低金利などを背景に米国の住宅販売数が増加し、集合住宅や商業施設などの引き渡し件数も増えました。
国内住宅・建設事業は木材価格が高騰したウッドショックの影響もあり利益が落ち込みましたが、木材建材事業は価格引き上げのよって上向きました。併せて2022年12月期の純利益の見通しが前期比１％減の860億円と発表しました。過去最高だった前期からは小幅ながら減益となりますが、アナリスト予想のQUICKコンセンサスの762億円（21年12月22日時点、５社平均）を上回りました。また同社は長期ビジョンを策定、３年後の第85期末（2024年12月期末）に売上高１兆7,700億円、経常利益1,730億円、純利益1,160億円、ROE15％以上を目指すこととしました。
■5020 ENEOSホールディングス 東証1部
株価 452.2円 PER 5.1 PBR 0.55
17年４月に東燃ゼネラルと経営統合、国内シェア５割の石油元売り首位の企業です。銅など非鉄事業も兼営しています。同社は２月10日、2022年３月期第３四半期の業績発表を行いました。それによりますと、第３四半期実績（4－12月）は営業利益・当期利益は資源価格の上昇による在庫影響などにより大幅な増益となり、在庫影響を除いた営業利益は2,773億円（前年同期比1,124億円増）となりました。エネルギーセグメントの第3四半期連結累計期間の売上高は6兆1,689億円（前年同期比46.9％増）、営業利益は3,007億円（前年同期は893億円）石油・天然ガス開発セグメントは売上高は1,614億円（同110.4％増）、営業利益は716億円（前年同期は66億円）、金属セグメントは売上高9,835億円（同28.5％増）、営業利益は1,227億円（前年同期は54億円の損失）となりました。
電源開発から発電所の運転・メンテナンスまで一貫して行う国内有数の再生可能エネルギー事業者であるジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社の株式を22年1月に取得、日本を代表する再生可能エネルギー事業者への飛躍を目指します。またDXや脱炭素化への動きの加速により半導体用ターゲットや圧延銅箔の需要が大きく伸長したため、急拡大する需要への機動的対応のため、さらなる投資（総額480億円）を決定しました。
■5714 DOWAホールディングス 東証1部
株価 4,945円 PER 6.3 PBR 0.96
製錬、環境・リサイクル、金属加工、電子材料、熱処理が主力で貴金属回収に強みを持つ企業です。同社は14日2022年度３月期第3四半期業績を発表しました。それによりますと2021年4～12月期の連結決算は純利益が前年同期比5.2倍の441億円で同じ時期では過去最高益となりました。廃棄物・リサイクル関連では国内の受注は堅調で、東南アジアでも廃棄物処理の受注が増加しています。自動車関連では自動車生産台数減少の影響は軽微で、自動車関連製品・サービスの販売は堅調に推移しました。新エネルギー・電子部品関連では太陽光パネル向け銀粉は一時的な調整局面でしたが、第5世代移動通信システム（５G）向け伸銅品の販売が増加しました。
平均為替レートは前年同月比で円安ドル高となり、貴金属及びベースメタルの平均価格はともに上昇しました。売上高は前年同期比52％増の6,119億円、営業利益は2.2倍の522億円でいずれも同期間で過去最高となりました。また同日発表した22年3月期の純利益予想は前期比2.1倍の465億円と、過去最高を見込んでいた従来予想をさらに25億円上回ります。持ち分法適用会社の藤田観光が施設売却に伴う特別利益を計上し、持ち分法投資利益が伸びます。同社は気候変動への対応を重要な経営課題の一つと位置付け、長期目標としてDOWAグループは2050年までにカーボンニュートラルの達成を目指すとしています。
■6305 日立建機 東証1部
株価 2,949円 PER 12.0 PBR 1.12
油圧ショベル軸に建機で国内２位、鉱山機械も展開する世界で3位圏の企業です。同社は１月31日2022年３月期第３四半期業績を発表しました。それによりますと建設機械ビジネスでは、油圧ショベル需要は中国市場では前年同期を大幅に下回った一方、中国以外の主要地域では堅調に回復基調で推移しており、世界全体でも前年同期を上回りました。マイニング需要は新型コロナウイルスの影響を受けていた鉱山の操業がほぼ正常に戻り、堅調な資源価格を追い風とした投資意欲の回復や、鉱山再稼働に伴う休車機のオーバーホール需要などから、新車・部品サービスともに堅調に推移しました。
これらの結果、売上収益は7,203億6,600万円（対前年同期増減率28.9％）、調整後営業利益は好調な市場環境を背景とした売上収益の増加や、第２四半期に計上した米州向けの販売価格決定による調整額、為替影響などによって、612億9,600万円（同235.0％）となりました。併せて2022年３月期連結業績予想の上方修正も発表、前回予想に対してそれぞれ売上収益で3.3％、営業利益で11.4％、当期利益で13％増加します。鉱山機械は中央アジアで好調が続き、23年３月期は北米でさらに伸長、中国も改善しそうです。
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