■北秋川支流月夜見沢
10月2日、東京都では島しょ部を除く唯一の村、檜原村にある北秋川支流の月夜見沢へ行ってきました。2m程度の小さな滝がいくつか出てきますが、比較的単調な河原歩きが続きます。しかし水流は比較的多く、釜はどこも深いものが多いようです。途中堰堤が2つ出てきましたがともに左岸から巻くと初めてのゴルジュとなり、胸から下を濡らさなければ登れない2mほどの滝がありました。その滝を登ったところに大きく深い釜を従えた3mほどの滝がありました。ここが釜淵だと思いましたが、後で調べるとどうも違うようです。この滝は釜を泳いで左岸に取り付ければ登れそうですが，この気候ではとても泳ぐ気にはなれません。結局このゴルジュを下ることになりましたが、高さ3mほどのところを下るトラバースがあり、けっこう緊張しました。写真はその登れなかった滝と、途中の2mほどの滝です。
■雇用統計・CPI
NYダウは10月3日、４日の2日間で約1,590ドル上昇、翌日は利益確定の売りが優勢となり42ドル売られました。その日、9月のADP雇用リポートで非農業部門の雇用者数は前月比20万8000人増と市場予想の20万人を上回りました。労働市場が堅調であることを示すとの見方から、米連邦準備理事会（FRB）が利上げペースを緩めるとの観測が後退しました。米国株が大きく下落しても、日本株の下値は限定的との見方もあります。それは堅調な企業業績が想定されるためや、インフレ率は3％ほどとまだ低く日銀の大規模金融緩和継続で資金調達コストは押さえられており、企業の設備投資意欲が強いことなどを理由に挙げています。
ここからは私見ですが、10月7日21:30（日本時間）に出る米雇用統計や、10月13日21:30（同）出てくる米消費者物価指数がインフレ鎮静化を示唆するかどうかを注視したいと考えています。９月のCPIはその後の株価急落の引き金になっこともあり、より重要な発表となりそうです。仮にそれらの発表で沈静化のサインが出ても、すぐに利上げを停止することはなく、利上げ幅を下げながらあと３回程度の予防的な利上げを行うのではないしょうか。「株は半年先行する」とも言われています。そうするとそろそろ・・・などと邪推しています。
今回は値上げが続く食品株とインバウンド関連株に注目してみました。
■2809 キューピー 東証プライム
株価 2,360円 PER 20.8 PBR 1.29
マヨネーズ、ドレッシングで国内首位の企業です。子会社にジャムのオヲハタがあります。国内では市場担当制を活かし多様化するニーズに対応するとともに原料相場に左右されない強い体質への転換に取り組み、海外では中国・東南アジア・北米を中心に地域の食文化への浸透を加速させ、成長ドライバーとして拡大を進めています。第2四半期（2021年12月1日～2022年5月31日）の売上高は海外での売上伸長に加え、業務用での外食需要減少影響が前年度より回復したことにより増収、営業利益は価格改定効果があったものの主原料高騰などによる影響を受け減益となりました。四半期純利益は前年度に計上した生産再編に伴う資産売却益の減少などにより減益となりました。
9月29日、あるアナリストは主原料の植物油価格にピークアウト感が強まってきたと指摘、原材料価格の上昇は2022年9月～23年2月期が当面のピークになるとみており、同社について2021年以降着実に進めてきた値上げ効果に加え、原料高局面でも持続的な利益成長を実現する海外事業のポテンシャルを評価する局面が近いとし、同社の投資判断を最上位に引き上げました。日経リサーチは消費者やビジネスパーソンによる企業ブランドの評価を分析した2022年版「ブランド戦略サーベイ」をまとめ、消費者からの評価では同社が首位でした。知名度が高くファンの多い優れたブランドの製品は競合品よりも高い価格設定が可能で高収益を得られやすいとしています。
■6063 日本エマージェンシー アシスタンス 東証スタンダード
株価 1,040円 PER 8.7 PBR 2.00
海外渡航者に病院手配などを行う医療アシスタンスが主力の企業です。2022年4月より厚生労働省から「入国者等健康フォローアップセンター業務」を継続受託、東京検疫所から「検疫手続き確認センター業務」を継続受託しています。医療アシスタンス事業では海外旅行保険加入者の海外渡航中、在住中に発生する医療・非医療の保険事故に対してアシスタンスサービスを提供する海外旅行保険付帯のアシスタンスサービスや、企業や官公庁などの海外在勤者や海外出張者に対して上記サービスを提供する法人向けアシスタンスサービス、日本での高度医療や健康診断の受診を希望する外国人に来日及び受診にかかわる一連のコーディネイトサービスなどを提供する外国人患者受け入れの医療ツーリズム、病気やけがで治療が必要になった訪日外国人や在留外国人に対して医療アシスタンスサービスを提供する訪日在日外国人向け緊急対応型アシスタンスサービスなどがあります。
複数の言語を話すことができ、保険と現地医療事情に精通しているスタッフによるサービスを提供ができることが同社の強みであり、海外で病気やけがをした方からの電話の受付、医療機関紹介から搬送までをワンストップで実施できる企業は日本では当社のみです。8月10日の第2四半期決算短信では厚生労働省から受託している上記業務の事業規模が縮小される可能性や、医療アシスタンスサービスなど既存事業にかかる見通しは依然として不透明として2022年度の当社連結業績予想は未定としています。私見ですがインバウンドの規制撤廃で業績回復に期待が持てそうです。
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