■葛葉川水系 シンナシ沢（新指沢）
11月3日、丹沢の葛葉川水系シンナシ沢を遡行してきました。葛葉の泉手前100mほど右側から入る沢で、途中の葛葉の泉から続く林道まで8基の堰堤を超えるようなのでパス、その林道を葛葉の泉から500mほど進んだところから入渓しました。ここから入渓しても堰堤だらけの短い沢で、低めの堰堤を6～7基超えたのち大き目の堰堤を2基超えて初めて小滝が出てきました。その小滝も3～4つで終わり、あとは大きな堰堤が5つ出てきます。特に4つ目の堰堤が曲者で左岸を巻きましたが、足場が悪くロープを出して堰堤を通過しました。詰めは木の根っ子を頼りにかなりの急登を20分ほど頑張りました。最初から最後まで詰めばかりといった感じでした。写真は途中の滝と詰め上げたところの紅葉です。
■CPI・PPI・バフェット
10日発表の消費者物価指数（CPI）は前年同月比7.7％上昇、15日発表の卸売物価指数（PPI）は同8.0％上昇と高い伸びを示しましたが、市場予想を下回ったためインフレが継続する警戒感は後退しました。また供給制約の緩和でモノの価格上昇が落ち着いてきたうえ、住居費を除くサービス価格の伸びが鈍化しているとの見方も出てきました。フィラデルフィア連銀の総裁は「今後数か月間はこれまでの引き締めの積み重ねを考慮し、利上げのペースは鈍化する」と発言、インフレ鈍化が意識されています。16日の米債券市場では長期金利の指標となる10年国債利回りが3.69％に低下、11月8日に付けた4.2％台から約1週間で0.5％も急低下しました。
ここからは私見ですが、日経平均は10月3日の安値から2,000円強戻ってきました。そこそこの戻りを入れておりここからは材料の出ている銘柄に注目していきたいと考えています。そこで今回はバフェットさんの買いが判明した半導体関連と、値上げが浸透している銘柄を取り上げました。
■6367 ダイキン工業 東証プライム
株価 22,530円 PER 28.0 PBR 2.94
エアコンは世界首位級で国内は業務用で断トツの企業です。同社は11月8日に2022年4~9月期連結決算を発表しました。それによりますと純利益は前年同期比12％増の1,563億円となり4~9月期としては過去最高を更新しました。年間配当は前期比20円増の220円と従来予想から20円引き上げました。利益を最も押し上げたのは値上げで、世界で4～5％の値上げを実施し940億円の増益要因となりました。他社が半導体不足に見舞われて店頭への商品供給が細る中、同社は各国の工場で部品などを融通して店頭に供給を続けました。顧客との結びつきが強まり値上げを受け入れてもらいやすくなっているようです。値上げ浸透と販売増を両立できており、販売増は454億円の増益要因でした。
米国では省エネ性能の高い機種が好調で、インドやマレーシアで販売が拡大しています。欧州では脱ロシア産燃料の動きを受けてヒートポンプ暖房が伸びています。欧州の生活者の大きな関心事はエネルギー価格で、省エネ性能の高いヒートポンプ式の暖房・給湯機が注目されています。ガスボイラーが主流の欧州でガス価格の急騰やヒートポンプ導入の補助金などからヒートポンプ式の需要が急増しています。同社ではヒートポンプ式の需要は25年で年間300万台（21年は100万台）と見込んでいます。同社では円安も追い風となり180億円の増益要因となりました。同社はヒートポンプ式の専用工場を420億円を投じポーランドに建設します。23年3月期通期の売上は前期比21％増の3兆7,600億円、純利益は8％増の2,350億円と8月の会社予想から引き上げました。
■7735 SCREENホールディングス 東証プライム
株価 8,900円 PER 8.4 PBR 1.53
半導体製造装置の大手で、ウエハ洗浄装置では世界断トツの企業です。同社は10月28日、2023年3月期第2四半期連結決算短信を発表しました。それによりますとスマートフォンやパソコンなどの需要減少に伴い半導体メモリーメーカーの設備投資に縮小の動きがみられたものの、IoT、DXの進展、環境負荷の少ない技術への投資（GX）を意識した半導体の微細化や実装技術分野への投資、EVを背景としたファウンドリーやロジックメーカーなどの設備投資は底堅く推移しました。このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における業績は売上げは2,184億400万円（前年同期比16.7％増）、営業利益は140億9,500万円（同58.5％増）、経常利益は148億9,700万円（同62.6％増）、純利益は120億8,500万円（68.6％増）となりました。
主力の半導体製造装置では台湾向けや欧州向けの売り上げが増加。中国のロックダウンを受けディスプレー製造装置は減速していますが、半導体の生産工程でウエハーを洗浄する主力装置が好調で、受託製造会社などからの引き合いが強く受注残は過去最高となっています。新工場棟を建設し部品工場や保守拠点の増設します。2023年3月期通期については「下期は原材料価格の上昇や米中摩擦などのリスク要因を織込む」として、純利益が前期比10％増の500億円となる従来予想を据え置きました。
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