■ 詰めの雪には苦労しました
3月9日、丹沢の大山に突き上げる大山川右俣を遡行してきました。この沢は暖かくなるとヒルが出ますので、ヒルが怖い我々は晩秋から早春にかけ登っています。写真は二条8m滝と、この沢の核心である10mトイ状の滝です。トイ状の滝は特に上部のスタンス・ホールドがとても少なく、フリクションを効かせて登るのですが、技術・度胸・体力が劣る自分はやっと登っている感じです。リュックを下ろして登りました。最後の詰めは少し雪が残っていて、かなり苦労して登山道に出ました。チェーンスパイクを持ってくればよかったです。
■ ア・ラ・カルト
米中協議は４月初めにワシントンで閣僚級協議を開催する予定です。協議の焦点は合意後の追加関税の取り扱いと、米中が合意事項を履行しなかった場合どのような罰則をかけるかの2点のようです。一部の米メディアでは4月下旬に習氏が国賓として米国を公式訪問するとの報道や、米中首脳会談は6月までずれ込む（香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポスト）などの報道がされています。米中協議の報道は少し食傷気味ですが、注意する必要があります。
OECDは6日、2019年と20年の世界の実質経済成長率見通しを下方修正しました。中国は2018年の実質成長率が28年ぶりの低さとなり、欧州もけん引役のドイツが10～12月期に実質ゼロ成長に落ち込みました。中国、欧州ともに経済対策を打ち出していますが、米も20日のFOMCで景気警戒に転換し、17年秋からの資産縮小を今年9月には完全に停止、また今年の利上げ回数も前回18年12月時点で示した2回から0回としました。これらの対策が今後、世界景気の動向にどのような影響を与えるのか要注目です。
以上のような観点から今回はテーマを限定せず、自分が注目している個別銘柄を取り上げました。株価（3月22日終値）、PER（当期予想）、PBR（前期実績）の出典はjijipress、チャートはブルームバーグです。
3906 ALBERT 東証マザーズ
株価 11,190円 当期予想PER 117.62 前期実績PBR 17.29
AI、ディープラーニング技術を活用したビッグデータ分析が事業の主体です。2018年5月にデータ分析の高い技術力と豊富な人材が評価され、トヨタ自動車と自動運転実現などのため資本業務提携をしました。また同年10月には東京海上HD子会社の東京海上日動火災保険と資本業務提携を発表しました。損害保険分野の業務効率化もさることながら、東京海上日動が持つ交通事故の発生原因などのデータを組み合わせることで、より高度な自動運転につなげる狙いがあります。2018年12月期は純利益が248百万円と黒字転換、今期の純利益は25％増の310百万円になる見通しと発表しました。
3996 サインポスト 東証マザーズ
株価 3,545円 当期予想PER 145.80 前期実績PBR 31.77
金融機関や公共向けシステム開発コンサルが主力です。JR東日本子会社と2017年にJR大宮駅、2018年にJR赤羽駅でそれぞれ無人決済店舗を実証実験し、システム開発やノウハウ蓄積に取り組んできました。2019年2月、無人決済店舗の事業化を目指してJR東子会社と共同出資会社を設立すると発表しました。JR東日本グループが同社の技術力を認めたことで、コンビニやスーパーなどにも需要の広がりが期待できそうです。米アマゾンが今年1月開いたレジのないコンビニエンスストア「アマゾン・ゴー」を視察したサインポスト蒲原社長は「技術の詳細は分からなかったが、我々のほうが簡便なシステムだという手応えを感じた」と自信を示しています。
4063 信越化学工業 東証一部
株価 9,259円 当期予想PER 13.33 前期実績PBR 1.70
2018年12月3日のBLOGで取り上げた銘柄です。塩化ビニールと半導体シリコンウエハーで世界首位の会社です。半導体の基板素材であるシリコンウエハーの値上げが浸透したほか、塩化ビニール樹脂の採算が改善したことにより、2018年4~12月期の連結決算は、純利益が前年同期比40％増の2421億円と過去最高になり、純利益の19年3月期見通しに対する進捗率は83％と高水準となりました。足元では米中貿易摩擦による中国景気の減速で半導体需要に一服感が出ていますが、同社では主力の300ミリウエハーは数量、価格、期間が顧客との長期契約で固まっており、「契約上価格が下がるリスクは限定的」とする見方もあります。契約期間は公表していませんが、少なくとも2020年までの契約はほぼ埋まっているとみられています。
6754 アンリツ 東証一部
株価 2,123円 当期予想PER 34.51 前期実績PBR 3.74
2018年9月10日のBLOGで取り上げた銘柄です。通信系計測器の有力企業で、携帯電話や基地局に強く、海外でも高シェアを誇ります。計測器は米国、韓国で5G関連のチップセットや、携帯端末研究開発用の需要が想定を超えています。ノルウェー政府年金基金を運用するノルウェー中央銀行インベストメント・マネジメントは5G関連株に幅広く投資しており、当社株も保有しています。グロース株投資で知られる米マフューズ・インターナショナルは当社の大株主で直近の保有比率は7％強となっています。当社には次世代通信規格「5G」関連の計測機器に世界中から引き合いが来ており、20年3月期前半まで旺盛な需要が続きそうです。
8035 東京エレクトロン 東証一部
株価 16,515円 当期予想PER 11.51 前期実績PBR 3.55
半導体製造装置世界3位の企業で、エッチング装置や成膜装置など前工程に強みを持っています。当社社長の河合氏は「足元の半導体需要は半導体企業の歩留まりや生産性の向上で、データセンター向け在庫が増加したことが要因。加えて欧米の個人情報規制強化や高性能サーバー導入の動きを見極めたいこともあり、メモリーを中心に調整局面にあることは間違いないが、一時的な調整とみており、深刻な減速とは考えていない」と発言しています（2019年3月18日日経朝刊）。一方、減少するメモリーに代わり、eスポーツに使う高価格帯のパソコンの需要が回復、ロジック半導体の伸びが期待できそうです。今月15日に米国半導体大手のブロードコムは決算発表で半導体事業は底入れしつつあるとしています。一部には半導体市場は、在庫調整の一巡や5G向けの需要創出などで年後半には回復するとの見方もあるようです。配当利回りも魅力的です。
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・2019年4月11日（火） 18：00～19：00（受付開始17：30）
・2019年5月14日（火） 18：00～19：00（受付開始17：30）
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