■日原川支流倉沢谷 幅広の滝？
天候や個人的な都合で、なかなか沢に行けません。写真は日原川支流倉沢谷で、堰堤手前の5m滝です。3～4年前、この堰堤の基部に、人が通れる程度のトンネルが二つありました。そこをくぐってしばらく遡行すると左岸に鍾乳洞に上がる不明瞭な踏み跡がありました。一度見に行きヘッドライトを付け鍾乳洞に入ってみましたが、閉所恐怖症の身には厳しくすぐに出てきました。その堰堤のトンネルは今は流木で塞がり、7~8mある堰堤の上まで土砂が詰まり堰堤の上から水が落ち、まるで幅広の滝になってしまいました。5m滝の奥に見えるのがその幅広の滝です。
■ジャクソンホール会議
米連邦準備理事会（FRB）は8月17日、7月26～27日に開いた米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨を発表しました。利上げを減速する可能性を示しつつ、時期の目途を示さない内容でした。将来の金融政策の方針を示して市場に織り込ませる「フォワードガイダンス」という手法を5月会合ではとっていましたが、9月の次期会合に向けこの手法を封印しました。
そんなこともあり、8月25～27日に開催されるジャクソンホール会議（カンザスシティ連銀主催の経済シンポジューム）に注目が集まっています。FRBパウエル議長が26日午前の講演で、タカ派的姿勢を示すとの見方から10年物米国債利回りが7月20日以来の3％台に乗せました。
ここからは私見ですが、パウエル議長の講演は7月のややハト派寄りの発言をやんわりと中立的なスタンスに戻る内容となるのではないでしょうか。9月のFOMCは9月20～21日に開催されますが、それまで約1か月ありますので、利上げ幅についての言及はなく、今後の動向も『データ次第』ということになると思います。今後雇用統計や消費者物価指数などの重要な経済指標の発表がありますので、それらを注視していきます。
今回は景気に左右されにくい食品輸送の大手SBSHDと、ガソリン価格上昇で自動車に変わる通勤手段として電動アシスト自転車の需要も伸びている、自転車部品では世界一のシマノを取り上げました。ちなみに自分のスポーツサイクルもシマノ製品を使っています。
■2384 SBSホールディングス 東証プライム
株価 2,905円 PER 23.0 PBR 1.88
食品輸送では国内屈指の3PL（物流一括受託）の大手企業です。物流施設などを賃貸、売却する不動産事業も営んでいます。同社は８月5日、2022年12月期第2四半期決算を発表しました。それによりますと主力の物流事業では既存顧客との取引拡大に加え新規顧客の獲得に注力、コロナウイルス感染症拡大で大きく落ち込んだ企業間物流が海外を含め回復したことや、即日配送事業におけるネット通販需要の取り込みが出来ました。不動産事業では顧客ニーズに合った大型倉庫を土地の取得から建設までを一貫して行い、賃貸事業ではグループで保有する物件から賃貸収入を得ています。これらを受け売上高は前年同期比7％増の2,168億円で1～6月期としては過去最高を更新しました。営業利益は同40％減の83億円でしたが、前年同期に不動産の売却益があったことを受けた影響によるもので当初の業績予想は上回りました。
ただ純利益は同76％減の18億9500万でした。これは6月に子会社の倉庫で火災があり、建物の損失や被害を受けた荷主への補償で46億1400万円を特別損失として計上したことが響きました。22年12月期通期の業績予想では売上高、営業利益、経常利益は物流事業が堅調として据え置き、純利益は倉庫火災の追加の特別損失や保険金の受け取りなどが未確定で未定としました。同社は1600億円を投じて首都圏を中心に15カ所ほどEC（電子商取引）専用の倉庫を設立し、新型コロナウイルス禍で荷物が急増している宅配業に乗り出し、2030年までに1000億円の事業に育てる計画です。住宅が密集した場所への配送に適した軽車両も2000台以上導入しました。投資を惜しまず企業向け物流に次ぐ第2の柱に育てる計画です。
■7309 シマノ 東証プライム
株価 24,715円 PER 17.5 PBR 3.15
変速機、ブレーキ部品などの自転車部品で世界首位の企業で釣り具も展開しています。同社は7月26日、2022年12月期第2四半期決算を発表しました。それによりますと、一部工場においてロックダウンに伴う一時的な操業停止が生じた一方で、自転車、釣り具の需要は落ち着きを見せつつも依然として底堅く、当第2四半期累計期間における売上高は3,036億8600万円（前年同期比14.7％増）、営業利益は809億900万円（同15.7％増）、経常利益は921億2300万円（同24.7％増）、純利益は685億5800万円（同22.4％増）となりました。自転車部品は欧州では引き続き好調なE-BIKE需要に支えられ自転車及び自転車関連商品の販売は底堅く推移しました。北米市場ではハイエンドクラスの完成車の需要は底堅く、日本市場では引き続きスポーツ自転車と電動アシストバイクの需要は底堅く推移しました。
また同日、2022年12月期の連結純利益が前期比11％増の1,284億円になりそうだと発表しました。主力の欧州市場では高価格帯の自転車向け製品が好調に推移し、自転車部品工場がある東南アジアで米ドルに対する通貨安が進み、4～6月期に為替差益約100億円を計上したためです。欧州はインフレや利上げによる景気減速懸念が強まっています。同社は欧州関連銘柄として昨年末（2021年12月30日終値；30,660円）比、19.3％安（2022年8月26日終値;24,715円）となっています。同社は主力事業について7～12月期も1～6月期と同様に堅調に推移するとみています。同社は「高級自転車向けの割合が大きく、インフレによる需要減退の懸念は小さいとみている」としています。
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