沢登り大好き証券マンのレポート

■孫を連れ初めての水根沢

9月11日、この時期を逃すとさすがに寒く今期は連れていくチャンスがなくなりますので、孫2人を連れ4人で奥多摩の水根沢を遡行してきました。バス停近くの駐車場に警察車両や消防車両が多数止まっており何事かと思いましたが、付近の方のお話ですと前日水根沢で滑落死亡事故がありその処理が行われているとのこと。我々が入渓した時には付近の緊急車両はいなくなっていました。今日は孫二人にとっては初めてのゴルジュっぽい沢なので、果たして難所?をうまく通過できるのか心配していましたが難なく通過、沢が簡単なのか孫が上手なのか迷ってしまいます。写真はトイ4m滝と半円の6m滝です。

■FOMCとインバウンド

21日の米連邦公開市場委員会(FOMC )では0.75%の利上げが決まりました。FOMCでは3か月ごとにまとめる委員らの政策金利見通しと経済見通しも公表、政策金利は2022年末で4.4%、2023年末には4.6%を見込んでいます。年内は残り2回の会合で1.25%の大幅利上げを見込んでいることとなります。パウエル議長の記者会見は8月の経済シンポジュームの講演内容をほぼ踏襲したものでしたが、「仕事が終わるまで金融引き締めを続ける」と発言し、金融引き締めの長期化で経済的なダメージが意識されました。一方ではFRBのブレイナード副議長は「引き締めをやりすぎるリスクがある」とも発言しています。

ある著名ストラテジストは日本独自の強みがあるテーマとして、リオープン/インバウンドの魅力が一層高まっているとしています。2023年半ばにも訪日外国人客数がコロナ前の水準(年間3200万人ペース)を回復するとみていましたが、政府のインバウンド促進姿勢はここにきて想定以上といえるとしています。政府は新型コロナウイルスの水際対策を緩和、入国者数上限を撤廃、合わせて個人旅行の受け入れや短期滞在向けの査証(ビザ)取得の原則免除も検討し、早ければ9月中に最終判断します。

先進7か国(G7)で入国者数の上限を設けているのは日本だけで、内閣官房幹部も「円安のメリットを生かすためには、今秋のうちに入国しやすい環境を整備すべきだ」と語り、インバウンド(訪日外国人観光客)の増加に期待しています。そこで今回は以下の2銘柄に注目してみました。

 

■9024 西武ホールディングス 東証プライム

株価 1,544円    PER 5.6    PBR 1.45

東京北西部、埼玉地盤の西武鉄道とプリンスホテルが中核をなす企業です。鉄道の運輸収入の回復により都市交通・沿線事業が営業黒字に転換し、2022年4~6月期の連結決算は最終損益が36億円の黒字(前年同期は88億円の赤字)でした。しかしホテル・レジャー事業は回復が鈍く、行動制限が解除された今春以降も一進一退の状況が続いています。同社は資産は多いものの、稼ぐ力が低いことが課題とされてきました。そこで同社は資産を持たずに経営に効率を高める「アセットライト」戦略の検討を続ける考えを明らかにしました。

31施設の資産の売却に伴って23年3月期に約800億円の売却益を計上する見通しで、売却で得られた資金はコロナ禍で傷ついた財務体質の改善に充て、そのうえで成長投資や株主還元にも振り向ける予定です。「事業や財務の再構築が収益向上を加速させる」との見方もあります。同社は観光事業の比重が大きく、2022年4~6月期の営業収益のうち、ホテル・レジャー事業は4割を占めています。鉄道事業の回復により最終損益は820億円の黒字に転換する見込みですが、ホテルでは稼働率の回復が鈍く国内施設の平均稼働率は39%にとどまっています。インバウンドなど観光需要の回復に期待がかかります。

 

■9201 日本航空 東証プライム

株価 2,672円    PER 25.9   PBR 1.49

国内線、国際線ともに2位の航空会社です。公的資金投入とリストラで更生法は終結しました。傘下にLCCの「春秋日本」があります。同社は2012年9月19日に上場廃止から2年7か月で市場にスピード復帰しました。16年3月期には連結営業利益は過去最高の2,091億円を計上しましたが、2020年には新型コロナ禍が直撃、2021年3月期から2期連続の巨額赤字を計上しました。柱の旅客が国際線では中国線は苦戦しているものの欧米線が徐々に上向き2020年3月期比で45%まで回復を想定、国内線も後半にかけビジネス・観光ともに回復し同90%までの回復を想定しています。

26年3月期までの中期経営計画では格安航空会社(LCC)に加え、物販やマイルなど非航空事業を成長の軸に据えました。非航空事業を伸ばすことで航空需要の変動にも強い体質を目指す戦略です。2026年3月期に連結EBIT(利払い・税引き前損益)に占める主力の航空ブランド比率を2020年3月期の70%から55%に引き下げ、非航空やLCCの比率を高めます。2023年3月期は450億円の最終黒字と3期ぶりの黒字を見込んでおり、復配の可能性もあります。

 

当社はネット証券ではありません。担当者がきめ細かいサービスをしております。ご質問等には丁寧にお答えしていますので、お気軽に下記までお問い合わせください。

 

03-6778-8725(直通)  090-2649-0396(携帯) k.sakakibara@dai-ichi-premiere-sec.co.jp

投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任で行っていただくようお願いいたします。


日本ブログ村に参加しています。
バナーをクリックし応援よろしくお願いいたします。
にほんブログ村 株ブログ 株式投資情報へ
にほんブログ村 先物取引ブログ 商品先物へ