■雪の安達太良山
体調がまだ戻らず、休日には近所を2～3時間歩くようにしています。来週あたりには沢に行きたいと思います。そんな中、恒例になっている福島県にある安達太良山のくろがね小屋の予約が取れました。来年1月の予約ですが、昨年から寝具がコロナウイルス禍で使用できず、シュラフやマットを持参となっています。その分荷が多少重くはなりますが、比較的安易な雪山で小屋にも源泉かけ流しの温泉があるなど、重い荷を担いでいく価値は十分だと思っています。写真はその安達太良山です。
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■TSMC
世界最大の半導体受託生産会社（ファウンドリー）である台湾積体電路製造（TSMC）は10月14日に開いた決算発表会で、日本に新工場を建設すると発表しました。2022年に工場の建設を始め、24年から量産する計画です。工場は熊本県に建設、投資総額は8000億円程度で、日本政府が最大で半分を補助する見通しです。生産するのは回路幅が22～28ナノメートルの自動車や産業用ロボットに欠かせない演算用（ロジック）半導体。ソニーグループとデンソーが参画する方向です。
ここからは私見ですが、5～7ナノメートルの最先端半導体は台湾国内から出さないようで、新工場の22～28ナノメートルの半導体製造装置は新しい機械を発注するのか、台湾で使用している機械を移動するのかは分かりません。台湾から移動するとすれば空いたスペースには新しい機械が必要となるであろうことから、いずれにしても半導体製造装置関連などには新しい需要が生まれそうです。そこで今回は半導体製造装置関連と業績回復が著しい海運株を取り上げました。
なお株価、PER、PBRは10月29日引け値でクイックから、チャートはブルームバーグからの出典です。
■5384 フジミインコーポレーテッド 東証１部
株価 7,130 PER 23.8 PBR 3.10
ウエハ用研磨材大手で、同研磨材で世界トップシェアの会社です。化学的機械的研磨（CMP）製品が伸びています。半導体市場の活況が続き最先端半導体デバイス向けCMP製品やシリコンウエハ向けが絶好調です。
８月３日に連結業績予想の上方修正と配当予想の修正を発表しましたが、当社は上方修正の常連銘柄のようです。ある株式評論家は当社のように、第１四半期の上振れ分を通期予想に上乗せしただけで、下期の計画は何も変えていないパターンの上方修正が多く、こうした銘柄は中間決算、第３四半期決算と上方修正が続くかもしれないと言っています。半期決算発表は11月2日16：20を予定しています。
■6627 テラプローブ 東証２部
株価 1,793 PER 9.5 PBR 0.66
半導体の不良品検査やテストを手掛けている企業です。台湾合弁相手のPTIがTOBで親会社になりました。半導体不足が追い風で車載向けロジック製品の稼働回復とディスプレイコントローラの増加など、全体として堅調に推移、需要見込みに対応した投資を継続しています。
第3四半期では車載向けやフラッシュメモリコントローラなどロジック製品の受託量が増加、一段と強くなる需要の中で成長分野に対する設備投資を実施していくとしています。純利益は固定資産売却益や過年度法人税等戻入の影響がなくなるため減少する予定です。第3四半期決算発表は11月12日15：00を予定しています。
■7995 バルカー 東証１部
株価 2,296 PER 10.9 PBR 1.07
配管つなぎ目の気体、液体漏れを防ぐシール材の大手です。プラント、半導体製造装置、産業機械が主用途となります。当社は10月27日、第2四半期決算短信を発表しました。それによりますと、半導体など成長市場に向けた製品競争力・供給能力の強化及びDXを柱とする構造改革が功を奏し、第2四半期連結累計期間の売上高は247億４千万円（前年同期比14.4％増）、経常利益は２８億1５百万円（同59.8％増）となりました。
合わせて先端産業向け販売が想定以上の水準となったことに加え、機器市場及びプラント市場に向けた売り上げも堅調に推移、設定した水準を上回ったことから2022年３月期通期の連結業績予想を上方修正しました。また当期末の余剰金の配当について、通期予想が期首予想を上回る見込みとなったことから増額修正も発表しています。
■8035 東京エレクトロン 東証１部
株価 52,850 PER 22.2 PBR 7.77
コータデベロッパー、エッチング装置、成膜装置など前工程に強みを持つ、半導体製造装置で世界３位の企業です。主柱の半導体装置はPC、サーバー需要を背景にロジック・ファウンドリー向けが想定を超えています。メモリー需給もひっ迫しDRAM向けも拡大しています。
当社は８月16日にIoT,AI,5G等の情報通信技術の用途の拡がりによるデータ社会への移行を背景とした半導体需要の高まりに伴い、半導体製造装置市場の拡大が加速しているため、2021年4月30日に公表した2022年3月期第2四半期と2022年3月期通期連結業績予想を上方修正しました。合わせて年間配当予想を1株当たり1061円から1189円（中間配当562円、期末配当627円）への修正も発表しました。半期決算発表は11月12日15：00を予定しています。
■9107 川崎汽船 東証１部
株価 5,480 PER 1.9 PBR 1.59
電力炭船、自動車船などが強い海運大手3社の一角です。売上比率の高いコンテナ船は18年4月に事業統合しました。その持分法のコンテナ船は運賃が想定以上の高水準を継続、経常益は大幅増額しています。当社は三菱造船株式会社などと共同で「洋上におけるCO2回収装置の検証プロジェクト」を進めていましたが、回収CO2純度が99.9％以上と計画通りの性能を達成したと10月20日、発表しました。
日経新聞が10月26日に当社の2021年4～9月期連結経常利益は前年同期比23倍の2300億円程度となったことが分かったと発表しました。従来予想を300億円上回り半期ベースで過去最高益でした。新型コロナウイルス禍の巣ごもり消費を発端として、家具や家電などを運ぶコンテナ船の輸送量が急増、北米では港湾輸送の目詰まりに伴いコンテナ市況が高止まりする要因となっています。好業績を牽引するのがコンテナ船を手掛ける日本郵船、商船三井との共同出資会社で、当社の出資比率は31％となっています。半期決算は11月4日11：00を予定しています。復配の可能性もありそうです。
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