沢登り大好き証券マンのレポート

■森吉山赤水渓谷に行って来ました

森吉山の赤水渓谷に行って来ました。来年、桃洞沢から赤水沢をつなぎ玉川温泉までの沢行きを計画しており、その下見として赤水沢まで行くつもりでしたが、時間の制約があり途中で引き返してきました。赤水渓谷はその名の通り赤い澄んだ水が流れており、途中大きなポットもありますがなだらかなナメが続いていました。鳥獣センターの職員の方によりますと、玉川温泉までの林道は熊の被害が多発しているため通行止めになっているようです。

■デジタル化とGo Toトラベル

10月1日は大変な１日となりました。朝８時から動く証券の価格配信システムが動かず、あたふたしているうちに終日売買停止という異常事態となってしまいました。

翌２日、株式新聞紙上で当社社長の佐藤歩も「マーケットにとって重要な価格発信が、まる一日機能しないなどということは、最もあってはならないことだ」と長期的に海外投資家らの信用を失う恐れを指摘しました。取引は正常化したものの、トランプ米大統領のコロナ感染というハプニングが飛び出しマーケットは大荒れでした。今回は菅新政権が改革の目玉として打ち出す行政デジタル化や、10月1日から東京も事業の対象となった「Go Toトラベル」関連の銘柄に注目してみました。なお、株価、PER（当期予想）、PBR（前期実績）は10月2日引け値でjijipressから、チャートはブルームバーグから出典しています。

■3926 オープンドア　東証１部

株価 1,323　　PER -　　　PBR 6.75

格安旅行商品などを網羅した比較サイト「トラベルコ」がメインの事業です。新型コロナウィルスの影響で海外旅行が蒸発、旅行サイトからの手数料収入が急減しました。航空会社やホテルなどの新型コロナウィルス感染症対策情報の掲載を行い、将来的な旅行需要の回復を見据えサイト改善に向けた積極的なシステム開発を進めてきましたが、2021年3月期第1四半期の売上は前年同期比90.9％減の1億1,804万円、経常損失は3億4,074万円まで落ち込みました。しかし政府の観光支援事業「GoToトラベル」で10月から補助対象となる東京発着分の割引商品の販売が9月18日から始まり、旅行需要がさらに拡大するとの期待が持たれています。

■6701 NEC　東証１部

株価 6,050　　PER 18.34　　　PBR 1.73

官公庁・企業向けITサービス大手で、通信インフラは国内首位の企業です。画像認証技術に強みを持っています。国内ITは官公庁が堅調で、5G通信機器も伸びています。行政のデジタル化を推進する「デジタル庁」の創設を巡り、菅義偉首相は23日に基本方針を年内にまとめるよう関係閣僚に指示、情報セキュリティー関連などの需要増加が期待できそうです。「政府からの受注に関わるような銘柄にとって中長期的なテーマになりそうだ。海外勢からの注目度も高く上昇基調が続きそうだ」との声も出ています。NTTは7月に当社株4.8％を取得し次世代通信インフラ開発で提携、楽天モバイルとも5G交換機を共同開発しています。

■7749 メディキット　JQ

株価 3,315　　PER 21.58　　PBR 1.48

人工透析用など留置針で国内トップで、血管造影用カテーテルなどの医療機器も扱っています。医療現場では緊急性を要しない治療を控えるなどの動きもみられており当社も営業活動を一部自粛しました。その結果2021年3月期第1四半期の売上では人工透析類は前年同期比7.1％増の19億2,000万円、静脈留置針類では同6.0％減の12億8,100万円、インターベンション（カテーテルを用いた血管内治療）は同14.1％減の15億6,400万円となりました。新型コロナウィルスのあおりで苦戦しているとはいえ、今期は安全針の切り替え・シェア増への取り組みや、冠動脈の重度石灰化治療用カテーテル新製品の販売強化などで、前期並みの業績を目指します。

■9022 東海旅客鉄道　東証１部

株価 14,700　　PER 97.68　　PBR 0.79

東海道新幹線と在来線12路線保有しており、新幹線が収益の約7割を占めています。流通、不動産業も展開しています。新型コロナウィルスの影響で2021年3月期第1四半期は営業収入が823億円（前年同期3706億円）、経常損益が▲918億円（同1791億円）と大きな損失となりました。しかし9月24日の当社定例記者会見で、9月の大型連休（18～22日）の東海道新幹線の利用が前年同期比48％減まで回復したことを明らかにしました。新型コロナウィルスの新規感染者数が減少傾向に転じ、旅行客が増えたためとみています。未定としている2021年3月期通期の業績予想については「新幹線の利用状況を見定めてからにしたい」としています。

■9613 NTTデータ　東証１部

株価 1,341　　PER 26.48　　PBR 2.00

NTT傘下のSI専業最大手で官庁、金融機関に強い企業です。2021年3月期第1四半期では売上高は5,309億円と前年並みを確保したものの、営業利益はコロナの影響などから267億円と前年同期比10.6％の減益となりました。今期通期の業績予想では売上が2兆1,700億円と前期比4.3％減、営業利益は1,200億円と同8.4％減としています。国内の法人系ビジネスやテレコム領域はIT投資が抑制される傾向にありマイナス影響が見込まれるものの、中央府省、地方自治体ビジネスはデジタルを活用した新たな案件の創出による影響が見込まれています。銀行や保険、証券を中心にペーパレス化やキャッシュレス化の取り組みの活性化によりプラスの影響が見込まれます。