沢登り大好き証券マンのレポート

■原点の葛葉本谷

丹沢の葛葉本谷は自分達だけで遡行した初めての沢です。初級の優しい沢でこじんまりとしていますがとってもきれいな沢で、すべての滝が登れ入渓も脱渓も容易で、どこに行こうか迷ったときに今でもちょくちょく訪れています。写真は前半の幅広の滝と後半の富士型の滝です。先日ネットで沢登りの記事を見かけました。その内容は数年の登山経験者が初めての沢登を単独で行い、滝の登攀や高巻き、下降などについて書いてあるものでした。若い人はすごいなと感じたと同時に、危険きわまりない内容だと思いました。沢では携帯はつながりにくく、他の遡行者や釣り人に会うこともごく稀です。沢での単独事故は命取りになります。要注意です。

■CPI・陰の極⁉

CPIではエネルギー・食品を除くコア指数が前年同月比6.6％上昇と40年ぶりの高さとなり、市場予想（6.5％）も上回りました。米連邦準備理事会（FRB）が大幅利上げを続けるとの観測につながり、米長期金利は一時4.08％と2008年10月以来の高水準を付けました。利上げが景気を冷やすとの懸念からダウ平均は午前に一時549ドル下げました。ただ売り一巡後は米長期金利が3.9％台に切り下げると株式は買いが優勢となりました。主要企業の決算発表を前に下値を拾う目的の買いが入ったとの指摘もあり、ダウ平均は957ドル高まで上げる場面がありました。金利先物から市場参加者の政策金利予想をはじく「Fedウオッチ」によりますと米国時間20日未明時点での12月の政策金利が4.50～4.75％に達する確率は7割を超えています。現在のFF金利は3.00～3.25％ですので、11月と12月の米連邦準備理事会（FOMC）でそれぞれ0.75％ずつの利上げを見込んでいることになります。

私見ですがマーケットは引締め継続などの弱材料に反応しにくくなっているようです。14日には「Fedウオッチ」で11月のFOMCで0.75％利上げの確率が高まりましたが、1％利上げが基本シナリオにならなかったことを好感し、株の買い安心感が広がったと報じられました。18日に公表された10月の機関投資家のポートフォリオ全体に占める手元資金は6.3％におよび2001年4月以来の高水準でした。機関投資家も心理面では「陰の極」を迎えたかもしれません。モルガン・スタンレーは17日付のレポートでＳ＆P500について「4000近辺が一つの目安となり、200日移動平均の4150を試す展開も否定しない」としています。

■3086 J.フロントリテイリング　東証プライム

株価 1,211円　　　　PER 19.8　　　　PBR 0.88

大丸松坂屋百貨店が主力で、傘下には商業施設のパルコやギンザシックスがあります。テナント導入に積極的な企業です。同社が11日発表した2022年3～8月期連結決算は最終損益が101億円の黒字に浮上しました。最終損益はコロナ禍前の19年同期と比べても7割まで回復しています。今春からコロナ禍の行動制限が緩和され、都市部の旗艦店などで客足が戻ってきました。業績をけん引したのは高額消費で、宝飾品やブランド時計などの売れ行きは堅調です。優良顧客向けの「外商」を中心に販売が伸び、同社傘下の大丸松坂屋百貨店の個人外商売り上げは755億円と19年同期に比べ15％増となり、売上高に占める外商比率は約3割に達しました。

大丸百貨店はこれまで月額1万1,880円で毎月3着を選ぶ衣料品のサブスクリプション（定額課金）をやっていましたが、10月から月額5,500円のプランも導入しました。利用者層を広げサブスクサービスを新たな収益源に育てる計画です。あるアナリストは「11日に入国者数の上限撤廃など水際対策が一気に緩和されるため、10月は売り上げの一層の拡大が見込まれる。主要企業の2022年4～9月期の決算発表時期が近くなり、外需関連株は手掛けにくくなるため、百貨店などのリオープン（経済再開）株はさらに注目されそうだ」とみています。同社の好本社長は「インフレが加速しており、今後の個人消費に与える影響を注視しないといけない」とも述べています。

■9022 東海旅客鉄道　東証プライム

株価 17,305円　　　　PER 23.3　　　　PBR 0.94

JR東海です。東海道新幹線と在来線12路線を保有しています。新幹線が収益の約7割を占め、流通や不動産事業も展開しています。主力の東海道新幹線はインバウンドが苦戦しましたが、観光需要が想定以上に回復し在来線の新型特急導入も貢献しました。7月27日に発表した2023年3月期第1四半期決算短信によりますと営業収益（売上）は前年同期比71.3％増の3,093億円、経常利益は668億円、四半期純利益は470億円と同期の営業黒字転換を実現しました。11日から国内観光需要の新たな喚起策として「全国旅行支援」が始まりました。12月までを目途に1人1泊当最大1万1,000円を補助するもので、円安進行が追い風となる中、訪日外国人観光客による旺盛な消費が内需を押し上げるとの期待が膨らんでいます。

政府は12日には前日に始めたばかりの「全国旅行支援」の関連予算について早くも「追加を検討する」ことを表明しました。14日は日本初の鉄道が開業した「鉄道の日」です。今年は150年の記念の年となるため、鉄道各社は記念イベントに力を入れています。「政府の観光需要喚起策と鉄道の祝賀行事が重なってプロモーションには最高のタイミングとなった。身近な存在である鉄道は収益回復に向かうイメージが描きやすく、株価上昇につながっている」との意見もあります。陸運・空運株はコロナ前の株価水準を回復していない銘柄が多く、インバウンド関連でも出遅れ感が強い。今後客足がどこまで戻るのか懐疑的な声がある一方「業績の改善が見えるにつれ株価は一段の上昇が見込めそうだ」との見方もあります。

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