■大岳山から海沢園地を経て奥多摩駅
12月11日、滝本から大岳山に登り山頂直下から海沢園地を経て奥多摩駅まで歩きました。山頂直下から海沢園地までの登山道は道が荒れており、分かりにくい個所もあるとのことでロープが張られて通行止めとなっていましたが、踏み跡もしっかりしており過去に歩いた経験もありましたのでその山道を歩くことにしました。途中山道が崩れロープを頼りに下る個所が何か所かあり、渡渉箇所が分かりにくいなどありましたが、問題なく歩けました。途中登山者には３人しか会わず静かな山歩きを楽しめました。写真は大岳山からの富士山です。
■オミクロン重症化確率は低い⁈
米国では新型コロナの変異型「オミクロン型」の感染拡大が続いています。ただ米疾病対策センター（CDC）は27日、感染者が無症状の場合は隔離期間を従来の10日間から5日間に短縮すると発表しました。オミクロン型は重症化する確率が低いとの調査結果もあり、行動制限が長引く可能性は低く、来年も米景気の回復基調が続くとの楽観が広がりました。株式市場では「米経済成長に大きく影響するものではなく、パンデミック（世界的流行）の終息を早める」との声もあります。26日発表の米マスターカードのまとめによると、米国の年末商戦（11/1～12/24）の売上高は前年同期比8.5％増加、新型コロナ拡大前の19年と比べても10.7％伸びとのことです。オミクロン型の感染拡大が続く中でも米経済を支える個人消費は衰えていないことがわかりました。
国内でも個人消費の一部に持ち直しの動きがみられます。半導体不足などで落ち込んでいた自動車生産も回復してきました。経済産業省が28日発表した11月の鉱工業生産指数では自動車工業の国内生産が前月比43.1％上昇となり、７月の水準まで回復しました。ただ部品調達の不安定さは完全には払拭できておらず、自動車各社とも組み電線、半導体、音響部品などの安定調達が課題となります。
そうした中、来年も半導体不足は続きそうで、主要な半導体メーカーで構成する世界半導体市場統計（WSTS）は、2022年の半導体市場が前年比9％増の6,014億ドル（約69兆円）と過去最高になると発表しました。6月時点の予測から280億ドル上方修正しています。足元の深刻な半導体不足は2022年まで続く見通しとの声もあります。そこで今回は半導体関連銘柄に注目してみました。
なお株価、PER、PBRは12月30日引け値でクイックから、チャートはブルームバーグからの出典です。
■4185 JSR 東証１部
株価 4,375 円 PER 26.5 PBR 2.69
旧社名の「日本合成ゴム」の由来でもあるエラストマー（合成ゴム）事業の売却を2021年5月の決めた同社は、半導体材料などを中心とする「デジタルソリューション事業」と創薬支援サービスなどの「ライフサイエンス事業」に注力する方針を打ち出しました。上期のデジタルソリューション事業では売上、利益とも対前年で大幅に伸長し高いマージンを確保しました。新規のEUVレジストは前年比倍以上の売り上げ成長を確保しました。一方ライフサイエンス事業は前年比+29％の売上成長を達成。CDMO（医薬品開発製造受託）、CRO（医薬品開発受託）事業に加えバイオプロセス材料などが販売拡大しました。
当社は2021年５月11日に発表した2022年3月期通期業績予想を11月8日に上方修正しました。それによりますと半導体市場やバイオ医薬品関連市場などが好調に推移しており、想定を上回る売上収益及び当期利益の増加が見込まれ、加えて2021年10月29日に完了したInpria Corporation買収に伴い、当年度下期に評価益が加算される見通し であることから、前回発表予想と比較して営業利益で+21.6％、当期利益で+30％の上方修正でした。
■6146 ディスコ 東証１部
株価 35,150 円 PER 23.9 PBR 4.88
半導体、電子部品向けの切断・研削・研磨装置で世界首位の企業です。装置と消耗品のダイヤ砥石が2本柱です。台湾や中国の半導体企業の投資意欲はなお力強く、装置はフル生産が続いています。消耗品も顧客の高稼働を背景に絶好調です。電力変換を効率化するパワー半導体の需要が増加、SiC（炭化ケイ素）などの加工装置でシェアを拡大しています。22年3月期はメモリーや演算半導体の増産で加工装置の引き合いが高水準で推移、売上高・営業利益ともに過去最高を更新する予定です。
21年度に米インテル、台湾積体電路製造（TSMC）、韓国サムスン電子の半導体大手3社は各国・地域の政府による資金支援も背景にそれぞれ2～3兆円の投資を計画しており、製造装置メーカーへの発注は始まっています。受注ピークアウトの兆しはまだ見えず、来期初までフル生産が続きそうです。当社は研究開発と生産能力の強化に向けて、東京都大田区にある不動産の購入契約を結びました。本社近くに新拠点を設け、能力増強を図ります。
■6758 ソニーグループ 東証１部
株価 14,475 円 PER 24.5 PBR 2.53
海外でブランド力絶大のAV機器大手です。イメージセンサー、ゲーム、音楽・映画分野に重点を置いています。同社はもともとカメラ用イメージセンサーに強く、ビデオカメラやデジカメ用でシェアを伸ばし、イメージセンサーでは現状世界トップシェアです。イメージセンサー技術を使った「センシング（センサーと呼ばれる感知器などを使用して様々な情報を計測して数値化する技術の総称）」向け製品の売上高を同社のイメージセンサー事業における売上構成比率の４％（2020年度実績）から2025年度には30％に伸ばす計画です。センシングの需要増の一つは従来通りの「スマホ向け」ですが、新規領域は「自動車向け」です。同社は2014年から「車載向け」センサー事業を本格化しましたが、売上高は年率50％増で推移している状況で、2025年度にはさらなる成長が見込めるとしています。
同社が作るセンサーは、センサーの裏に画像処理を行う「ロジック半導体」が組み合わされていることが特徴で、センサーの裏で素早く処理できるため、遅延なく低い電力で処理が可能です。課題はイメージセンサーとロジック半導体、両方の半導体が必要になることですが、自社単独でロジック半導体については作るつもりはないとしています。同社は10月28日、世界最大の半導体受託製造会社である台湾積体電路製造（TSMC）が日本で新設を計画している半導体工場への出資を検討していることを明らかにしました。画像センサーに組み込む演算用（ロジック）半導体の安定的な調達につなげます。
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